空前のサウナブームによってユーザーが増えている今、開業のチャンスは非常に大きい状態です。しかし、温浴業界は初期費用や営業許可など、開業のハードルは高く、どこから手を付けたら良いか分かりにくいのも事実です。

そこでこのページでは、サウナ開業で必要となる基礎知識をまとめてお届けします。

営業許可や費用など、開業に必要となる知識の概要を紹介し、さらに詳しく掘り下げる関連コラムと連動する構成になっています。

サウナのビジネストレンドや施工会社選びなど、事業計画に役立つ情報もピックアップしていますので、ぜひ参考にしてください。

見出し

• ・サウナ開業のメリット・デメリット
• ・サウナの建築費用相場
• ・サウナ開業における事業計画
• ・サウナ開業に必要な手続きや営業許可
• ・サウナ開業に専門資格は必要？
• ・サウナ開業でおさえておきたいポイント
• ・サウナ業界のビジネストレンドは？
• ・サウナ開業は施工会社選びと見積もりも重要

サウナ開業のメリット・デメリット

サウナが併設された浴場を開業する場合、次のようなメリット・デメリットがあります。

メリット

メリット①　固定客・見込み客が多い

サウナには固定客がつきやすく、サウナ目当てに通ってもらうことができます。また、流行っているのは知っているがまだチャレンジしたことがない、という若い見込み客も数多く存在します。将来的に継続して足を運んでくれる層が多いと、事業も安定させることができるので安心です。

メリット②　助成制度が整っている！？

開業する上で大きなネックになるのが開業資金ですが、銭湯を開業または増改築する場合は自治体によっては助成制度が整っていますが、サウナ事業に活用できる助成制度となるとそう多くはありません。

ところが、新型コロナウイルス対策の政策の1つである中小企業庁の「事業再構築補助金」が注目を集め出しました。2023年10月現在は、第11回公募が締め切られていますが、第12回の公募が残っています。

※コラム掲載当時の内容の為、現在と内容や金額が異なる場合がございます。

サウナの事業再構築補助金活用については、こちらのコラムをどうぞ。

〈関連コラム〉

デメリット　

デメリット①　競合店の増加

サウナブームによって多くの新規参入・出店が相次ぎ、都市部では競合店が増加しています。東京・大阪のような人口の多い大都市では、1つの駅周辺にサウナ施設がひしめく激戦区も。ブームによって需要は高まっていますが、ただ開業しただけで儲かるとは言えない状況です。

デメリット②　多額の支出

水道代、電気代、ガス代など毎月かかるランニングコストの負担が大きい点もサウナ事業のデメリット。固定費が大きいため、売り上げが減少すると赤字の負担も重くなります。確実にサウナ事業を成功させるためには、綿密な事業計画を建てる必要があるのです。ん。

デメリット③　水道代の減免がない

銭湯の場合、『一般公衆浴場』にあたるため水道料金が減免されます。しかしサウナが併設された浴場は『その他の公衆浴場』にあたり、日常生活において保険衛生上必要な施設という立ち位置ではないため、減免措置はありません。

サウナの建築費用相場

サウナ開業にあたっては、いくらぐらいの建築費用がかかるのか把握することも大切です。温浴施設であるサウナはさまざまな設備が必要になるため、ほかの業種より施工費用は多くなる傾向があります。

一般的なサウナ施設の坪単価は、180～200万円が目安です。仮に延床面積60坪のサウナをつくる場合、1億円前後が建築費用相場になるということです。

※コラム掲載当時の内容の為、現在と内容や金額が異なる場合がございます。

サウナ建築費用の詳細についてはこちらのコラムをご覧ください。

サウナ開業における事業計画

多額の資金と人員が必要となるサウナ開業では、ほかの業種以上に綿密な事業計画が求められます。事業計画によって資金調達やビジネスとしての成功率は大きく左右されます。

どんなコンセプトの店舗をつくりたいのか、開業資金がいくらぐらいかかるのか、どれくらいの従業員を雇用していくらランニングコストが発生するのか。ただ事業計画書の欄を埋めるのではなく、確実に事業として成立するサウナビジネスを構築する必要があるのです。

サウナ開業における事業計画書の内容や準備については、こちらのコラムで詳しく解説しています。

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サウナ開業に必要な手続きや営業許可

サウナ併設の温浴施設を開業する場合、公衆浴場法・消防法・建築基準法への対応と営業許可が必要になります。

サウナ施設は公衆浴場法における「その他の公衆浴場」に該当し、構造設備基準や適正配置基準、換気や採光、照明、保湿、衛生や風紀基準が定められています。基準を満たすサウナ施設をつくり立入検査を経て営業許可を受ける必要があります。。

また、消防法によるサウナ室やストーブの設置基準もクリアしなければなりません。窓ガラスのサイズや材質、ドアや換気口の配置など、細かい部分まで規定があります。消防も立入検査が必要になりますが、現場ごとに判断が異なるケースも。

さらに、サウナは建築基準法における「特殊建築物」に該当するため、通常の建物より厳しい基準が設けられています。開業する建物の状況や規模によっては、用途変更の建築確認申請が必要になるケースもあります。

このように、サウナ開業では多くの法基準に適合する必要があり、営業許可を受けるまでのハードルは高めです。こちらのコラムでサウナ開業に必要な営業許可を詳しく解説しています。

〈関連コラム〉

サウナ開業に必要な営業許可｜公衆浴場法・消防法・建築基準法の基準

サウナ開業に必要な設置基準と消防法の基礎知識

2022年消防法改正でサウナはどう変わる？5つのポイントを解説

サウナ開業に専門資格は必要？

サウナを開業するにあたり、特別な資格は必要ありません。しかし、競合店との差別化やクオリティの高いサービスづくりと言う視点では、専門資格者の在籍は有利となります。サウナに関する資格として、厚生労働省が後援している『サウナ・スパ健康アドバイザー』『サウナ・スパプロフェッショナル』などがあります。

また、近年はロウリュ・アウフグースなどのサービスを提供する「熱波師」の存在もサウナ施設において重要です。人気の熱波師を招いてイベントを定期開催することで、集客力を高め新規顧客の獲得につながるケースも。

サウナ開業でおさえておきたいポイント

これからサウナを開業して軌道に乗せていく際、おさえておきたいポイントをみてみましょう。

ポイント①　立地選び

アクセスしやすい場所にあるかどうかは重要です。サウナに固定客をつける場合、交通の便が良い、自宅から通いやすい場所にある、などが選ばれる大きな理由です。もちろん、アクセスが多少悪くても駐車場が広い、車の出入りがしやすい、といった環境が整っていれば選ばれやすくなります。

ポイント②　サウナを充実させる

サウナ目当てで足を運んでくださる方にとって、どれだけサウナが充実しているのかはとても重要です。日本ではまだ珍しいサウナを取り入れる、地域初のサウナを取り入れる、サウナの数を増やす、水温の異なる水風呂をいくつも設置する、といった方法も差別化には効果的です。サウナのコンセプトに合わせながら、可能な範囲でプランニングをしていきましょう。

ポイント③　プラスαのコンテンツで差別化を

浴場にサウナ、だけででは差別化が難しくなります。

・マッサージチェアーの充実
・アロママッサージや整体
・漫画や雑誌、テレビ観賞用のスペース
・カラオケ
・ジム
・理髪店
・飲食コーナー
・コワーキングスペース

このようなプラスアルファの施設を充実させて、選ばれる理由をつくることも大切です。飲食コーナーを設置する場合は飲食店の営業許可が必要になるため、こちらの取得準備も進めておきましょう。

サウナ業界のビジネストレンドは？

現在もブームが続くサウナ業界は、ユーザーニーズの多様化に応じてトレンドもどんどん変化しています。ただキレイなサウナ施設をつくるだけでなく、トレンドを採り入れた新しいサービスを構築することが重要です。

最近は商圏人口が多い都市部を中心に、延床面積が広い大規模サウナの開業が相次ぎ話題を集めています。一方、セルフロウリュできるフィンランド式サウナ、1人やグループでじっくり楽しめる個室・貸し切りサウナなど、特定のニーズに特化したサービスも。

また、サウナ室や水風呂自体のクオリティだけでなく、休憩スペースやおいしい食事など、その施設でしか味わえない体験を提供することも重要です。

サウナ業界のトレンドや魅力的な施設づくりについては、こちらのコラムで詳しく解説しています。

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人気サウナ事例でトレンドをチェック｜集客力の高いサウナづくり

【2023年版】サウナ開業で考えるべきこと｜トレンド・関連法規の注意点を解説

サウナ開業は施工会社選びと見積もりも重要

サウナの施工会社選びも、建築費用やクオリティ、事業としての成功率を大きく左右する要素の1つです。

サウナづくりのノウハウが豊富な施工会社のサポートを受けることで、正確な施工費用の把握や事業計画の構築、保健所や消防署との事前協議などがスムーズに進みます。

また、適正な建築費用を見極めるために、相見積もりや入札によって施工会社を比較検討することも重要です。ただし、ただ最安値の業者を選ぶのではなく、施工力や信頼性とのバランスを取る必要があります。

サウナ開業における施工会社選びや見積もりのポイントは、こちらのコラムを参考にしてみてください。

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サウナの多店舗展開で考えるべき施工会社選び｜相見積もり・入札の重要性

サウナ開業に迷った時は…

開業にどうしても迷った時は、プロの意見を聞くのが一番です。弊社では数多くのサウナや温浴施設を手がけてきた実績があるため、わからないことが多いサウナの開業準備もスムーズにサポートすることができます。

快適な『湯空間づくり』

懐かしさと新しさを合わせ持ち、その地域に馴染みながら独自性を生み出していくことがサウナには必要不可欠です。どんな独自性を生み出したいのか、じっくりと意見交換をしながら理想を形にしていきましょう。

湯空間の専門プランナーがバックアップ

デザイナーズ銭湯の火付け役である一級建築士の今井健太郎氏が、サウナ設計のお手伝いをいたします。今井氏の細やかなヒアリングとプランニング、弊社の管理・施工体制による品質保証で、理想のサウナが実現します。

補助金も駆使して資金面も安心

東京都には、公衆浴場の支援として多くの補助金事業が存在しています。助成を受けることで、気になる資金面もカバーできます。複雑な申請手続きも、もちろんお手伝いいたします。

適正な概算費用の算出

補助金や工事費用といった準備資金の目安がたてば、事業計画をリアルに検討することができます。安心して準備を進められるよう、費用相場や施工期間などは初回のヒアリングや現地調査、過去の経験を活かしながら適正な概算費用を無償で算出いたします。

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サウナーが集う温浴施設とは？人気サウナ施設に学ぶ経営戦略

これからサウナを開業するなら…

サウナブームにより開業のチャンスは大きいものの、競合も増えており、綿密な事業計画や今までにないコンセプトの施設づくりが求められます。多様化しているユーザーニーズをつかみ、確実性の高いサウナ事業を構築するためにも、実績が多くノウハウが豊富な施工会社と計画を進めましょう。

株式会社 秀建は、内装工事全般だけでなく、外構から躯体までの建築工事や電気・空調換気・給排水・温浴などの設備工事も熟練のプロが対応しています。サウナも自社で一貫した施工が可能となっているため、「建築」と「内装」などの二分された連絡・調整・依頼ロス等がありません。

施工のプロフェッショナルだからこそ、オーナー様やテナント様のニーズに合わせた工事を進めていくことができます。サウナ開業における不安や疑問などはお気軽にお問い合わせください。