（株）秀建 編集部
サウナ建築費用はなぜ高い？安くつくる方法はあるのか
温浴
空前のブームで大きなビジネスチャンスを生み出しているサウナ業界ですが、建築費用の高さがハードルになるケースが多いです。
サウナの建築費用は数千万円～1億円前後になることがほとんどで、資金調達や事業計画のハードルは他業種より高めです。
今回はサウナ施設の建築費用にスポットを当てて、他の業種より坪単価が高い理由、安くつくる方法などを考えてみましょう。
相見積もりや入札、サウナに適した物件選びなど、コストダウンのポイントも解説します。
コラムのポイント
・サウナ施設を安くつくる方法はいくつか考えられますが、耐久性や品質との兼ね合いが重要な課題となります。
・見積もりの比較検討や慎重な物件選びなど、コストダウンにはある程度の時間がかかります。
サウナ建築費用はなぜ高い？
一般的なサウナ施設の建築費用相場は一坪あたり180～200万円が目安です。
※コラム掲載当時の内容の為、現在と内容や金額が異なる場合がございます。
仮に50坪のサウナ施設をつくろうとすると、建築費用だけで1億円前後かかることになります。飲食や小売りなど他の業種と比較するとかなり高いため、サウナの見積もりで驚く方も少なくありません。
サウナの建築費用が高いのは、高額な水回り設備や特殊な構造など、他の業種より重装備となるためです。
サウナの醍醐味である水風呂を例に挙げると、循環ろ過機や水温を下げるためのチラー（冷却水循環装置）など表からは見えない装備が必要になります。サイズや仕様によっては、水風呂だけで1,000万円単位の費用が掛かることも珍しくありません。
サウナ業界に大きなビジネスチャンスがあるのは事実です。しかし他の業種より多くの開業資金が必要でリスクも高くなるため、確実性の高い事業計画が必要になることも把握しておきましょう。
〈関連コラム〉
サウナ施設を安くつくる方法はあるのか？
サウナ開業は建築費用が大きなハードルとなるため、なるべく安くつくる方法がないか検討する方が多いと思います。サウナの建築費用を下げる方法はいくつか考えられます。
サウナ施設のコストダウン例
例えば井戸水を使ってかけ流しの水風呂をつくれば、循環ろ過機や冷却装置が不要で組み上げポンプ程度の装備で済むため、かなりコストを下げることができるでしょう。水道代が掛からないため、ランニングコストの節約効果も大きいです。
しかし井戸は掘ってみるまでどんな水が出るか分からず、鉄分が多いなど水質によってはそのまま水風呂に使えないケースもあります。ろ過器を通せば使えるケースもありますが、結局機械の設置費用が掛かってしまうのでコストダウンにならない可能性も。
またテナントビルの屋上にととのいスペースをつくる方法も、内装費用を抑えられる可能性があります。最近は都市部のサウナを中心に、開放的な空気感を楽しめる屋上ととのいスペースが増えています。
ただし雨が降ったときのことを考えると、屋根をかけなければいけません。建築費用が増加するのはもちろん、延床面積に含まれるためビルの容積率をクリアできるかという課題も出てきます。屋根の面積によっては建築確認申請が必要になる可能性もあり、やはり費用増加の原因になります。
安易なコストダウンにはデメリットが
サウナに使用する木材のランクを下げたり、省略できる設備を削ったりする方法は、差額が分かりやすくコストダウン効果が大きいように見えます。
しかし建材や設備のコストダウンにはデメリットもあり、長期スパンで考えると損になるケースもあるため注意が必要です。
サウナの発祥地フィンランドでも内装やベンチには木材が使われますが、日本では寒暖差や湿度の変化も考慮しなければいけません。単に価格の安い木材を使ってしまうと、高温多湿な夏にカビが生えたり、乾燥する冬に割れてしまったりする恐れがあります。
逆に日本の風土に合った高品質な木材を使えば、初期費用は高くても長い目で見ればローコストになる可能性が高いです。
コストパフォーマンスの良い建材や設備もあるかもしれませんが、安いものには必ず理由があります。材料のコストダウンが完全にNGというワケではありませんが、安かろう悪かろうにならないようご自身の目で見極めることが大切です。
相見積もり・入札でコストダウンすることも大切
サウナ建築費用は施工業者によっても大きく左右されますので、相見積もりや入札で適正価格を見極める事も大切になります。
相見積もりは「設計コンペ」と呼ばれることもあり、大まかなコンセプトや要望を数社に伝えてプランと見積もりを比較する方法です。サウナ施設に対する提案力やアイデアを比較検討しやすい一方、内容がバラバラなので工事金額の正当性は検証しにくいのがデメリット。
入札はサウナ施設のレイアウトや部材まで細かく指定し、各社の施工見積もりを比較検討する方法です。同じ条件で施工金額を比較できるため、コストダウンしやすいのが入札のメリットです。ただし開催までに正確な図面や仕様書を用意する必要があり、施工業者決定まで手間と時間がかかるのはデメリット。
信頼できる施工業者や相談相手が居れば一社に絞って特命発注するのもアリです。これにより、大幅な時間と手間の削減になりますが、基本的に見積もり価格の正当性は比較検討しないと分かりません。
これらの相見積もり・入札で、コストと信頼性のバランスが取れた施工業者を見極めるのがおすすめです。
〈関連コラム〉
特命と入札、どちらが得？民間工事の場合のメリット・デメリットを比較
物件選びもコストに影響する
テナントビルでサウナ開業を検討する場合、物件選びもコストに直結する重要なポイントです。
サウナは電気・水道・耐荷重といったハードルが高く、適していない物件を選ぶと余計なコストが掛かってしまいます。
例えば電気容量が足りない物件を安易に選んでしまうと、配線を引き直すなど大規模な改修で費用が増加する恐れがあります。給排水管の太さや水圧、ビル自体の構造も、サウナに必要な性能を満たしていないと余計なコストの原因になりかねません。給湯器やエアコン室外機などの設備設置場所も、配管の長さや建築コストを左右する要素になります。
このように物件選びで注意すべきポイントは多岐にわたりますが、一般的な不動産会社では判断できない可能性が高いです。物件を決める前に、サウナ施工に詳しい人物や会社に相談して、余計なコストが掛かる物件を回避することが大切です。物件探しを不動産会社任せにせず、ある程度全体の流れや基礎知識を把握してから取り組みましょう。
〈関連コラム〉
テナントビル電気容量の計算方法、kWとは？飲食やサウナの必要目安も
まとめ
サウナの建築費用はほかの業種より高く、専用の設備や仕上げが多いため売却や事業転換も難しくなります。コストダウンする方法もいくつか考えられますが、安易な手段をとると将来余計なコストが発生する可能性も高いです。
昨今のサウナブームは大きなチャンスですが、こうしたリスクも踏まえて精密な事業計画を立てる必要があります。10年・20年後もサウナ事業を持続させるために、確実性の高いビジネスモデルを組み上げましょう。
私たち秀建は店舗・商業施設づくりのプロフェッショナルとして、これまで多くのサウナ施設を施工してきました。
さらにサウナトータルプロデューサー笹野美紀恵氏を監修に迎え、プライベートサウナ「SAUNAGE」を開発しました。
サウナ設備はもちろん内装・外構までトータル施工可能ですので、どのようなご相談もお気軽にお声掛けください。
サウナ関連コラム
監修者情報
