（株）秀建 編集部
プライベートサウナ開業のメリット｜営業許可や考えるべきポイントも解説
温浴
長くブームが続き盛況なサウナ業界、多くの地域で新しい施設が続々とオープンしています。
サウナユーザーの増加に合わせて大型の施設開業のニュースが目立ちますが、貸し切り利用できるプライベートサウナも根強い人気です。
そこでこの記事では、プライベートサウナを開業するメリットや、必要な営業許可、考えるべきポイントを詳しく解説します。
サウナ開業を検討している方は、ぜひ参考にしてください。
コラムのポイント
- プライベートサウナは施設の規模や開業費用を調整しやすく、コンセプトで競合と差別化を図れるなどさまざまなメリットがあります。
- 公衆浴場法・消防法など、プライベートサウナ開業に関わる関連法規や必要な営業許可もチェックしましょう。
- プライベートサウナ開業を成功させるためには、クオリティやコンセプトなどをしっかり検討する必要があります。
プライベートサウナ開業のメリット
大型のサウナ施設と比較して、プライベートサウナの開業には次のようにさまざまなメリットがあります。
施設の規模や開業費用を調整しやすい
プライベートサウナは比較的小規模でも営業できるため、開業費用を調整しやすいのがメリットです。
一般的なサウナ施設はある程度の規模が必要になり、物件の取得費用や賃料、施工費用はかなり高額になります。
一方、プライベートサウナなら利用人数や組数を絞って開業することも可能で、予算に合わせて規模感や費用を調整できます。
小規模サウナでリスクを抑えて開業し、軌道に乗ったら多店舗展開するなど、経営の選択肢が広がるのは大きなメリットと言えるでしょう。
開業エリアの選択肢が広がる
前述したようにプライベートサウナは規模を調整できるため、大規模施設より開業エリアの選択肢が広いのも特徴です。
大きなサウナ施設を開業する場合、土地や物件探しのハードルが高く、エリアの選択肢は絞られる傾向があります。
一方、小規模なプライベートサウナなら物件の選択肢が増えるため、開業に適したエリアを選びやすくなります。
郊外エリアで自然を活かしたプライベートサウナをつくるなど、人口が多い都市部以外での開業を検討しやすいのもメリットです。
競合と差別化しやすい
個室のプライベートサウナは、コンセプトを明確にすることで競合と差別化しやすいのもメリットです。
例えば、プライベートサウナは室内で横になることができるため、それだけでも施設との差別化になります。
また、サウナストーブの種類やオリジナリティのあるデザイン、香りを選べるセルフロウリュなど、プライベートサウナだからできるアイデアも多いです。
大型のサウナ施設だと設備やコンセプトはどうしても似てきますが、プライベートサウナなら個性を活かして差別化を図ることができます。
ホテルや旅館の客室にプライベートサウナを追加するなど、既存事業と組み合わせて集客力や単価アップするのも1つのアイデアです。
需要変動の影響を受けにくい
個室のプライベートサウナは比較的ヘビーユーザーに好まれる傾向があり、業界全体の需要変動の影響を受けにくいのもメリットです。
コロナ過では多くのサウナ施設が影響を受けましたが、他人との接触を避けられる個室サウナは多くの需要が集まりました。
また、近隣に大きなサウナ施設がオープンしても、プライベートサウナはユーザー層が異なるため大きな影響を受けない可能性が高いです。
プライベートサウナ開業に必要な資格や営業許可は？
実際にプライベートサウナを開業するにあたり、資格や営業許可などの準備も気になるポイントです。
開業する人の資格、施設の営業許可の2つの視点をチェックしておきましょう。
プライベートサウナ開業に資格は必要ない
施設の規模に関わらず、プライベートサウナの開業に必要な資格はありません。
飲食や宿泊などほかのサービスを組み合わせる場合は業種ごとの資格が必要ですが、サウナ自体は資格がなくても開業可能です。
ただし、サウナに関する民間資格は、取得することでブランディングや集客に役立つ可能性があります。
※サウナ資格の例
- サウナ・スパ健康アドバイザー（日本サウナスパ協会）
- サウナ・スパプロフェッショナル（日本サウナスパ協会）
- 熱波師検定（日本サウナ熱波アウフグース協会）
サウナに関する専門知識を勉強し、上記のような資格を取得することで、サービスの質を高めることにつながります。
開業にあたり、資格の取得も検討してみましょう。
公衆浴場営業許可が必要
プライベートサウナは公衆浴場法における「その他の公衆浴場」にあたり、保健所への営業許可申請が必要です。
法律で定められた設置基準を満たし、プライベートサウナの所在地を管轄する保健所長の許可を受ける必要があります。
テントサウナやバレルサウナなど、屋外タイプのプライベートサウナも公衆浴場法の対象になります。
施設づくりにおいてさまざまな基準をクリアする必要があるため、保健所への事前相談が欠かせません。
サウナの営業許可の詳細や手続については、こちらのコラムもご覧ください。
〈関連コラム〉
サウナ開業に必要な営業許可｜公衆浴場法・消防法・建築基準法の基準
プライベートサウナ開業で考えるべきポイント
ユーザーにとって魅力的なプライベートサウナをつくるために、考えるべきポイントをチェックしておきましょう。
サウナ本体のクオリティ
プライベートサウナのユーザーは、一般的なサウナ施設以上のクオリティを求めている傾向があり、ただ個室サウナを設置するだけではうまく集客できない可能性があります。
サウナ室の広さや使用する材料、ストーブの選定、水風呂や外気浴スペースへの動線など、クオリティが高いサウナをトータルコーディネートすることが重要です。
ユーザー目線になり、ご自身で利用したいと思える魅力的なサウナ施設をつくりましょう。
ユーザー属性と施設のコンセプト
ただクオリティが高いサウナを提供するだけでなく、どんなユーザーに向けてサービスを提供するのか考えることも重要です。
例えば、1人で静かにととのえる環境を重視するユーザーと、家族や友人同士で貸し切り利用したいユーザーでは、施設に求められることが変わってきます。
開業予定エリアの特性や競合施設をチェックして、ターゲットユーザーを明確にし、コンセプトを考えることが重要です。
利用方法や予約システム
プライベートサウナは1日の利用者数が少ないため、予約制を採用していることが多いです。
最近はスマートフォンからネット予約するのが一般的ですから、開業前にスムーズに利用できるシステムをつくっておく必要があります。
また、他人との接触を避けられるプライベートサウナのメリットを活かし、入退出システムなどを導入した無人店舗化するのも1つのアイデアです。
無人店舗はプライベートサウナと相性が良く、省人化による経営コスト削減にもつながります。
無人店舗について詳しくはこちらのコラムもごらんください。
〈関連コラム〉
まとめ
プライベートサウナは規模やコンセプトを調整しやすく、競合を避けてさまざまなエリアで開業しやすいのがメリットです。
ただし、実際に開業する際は、公衆浴場法や消防法などの基準をクリアしながら、思い描くプライベートサウナをつくり上げる必要があります。
確実に理想のプライベートサウナをつくるためには、サウナ施設の施工実績が豊富な会社に相談しながらプロジェクトを進めることが大切です。
プライベートサウナ開業をご検討の際は、多くのサウナづくりをサポートしてきた秀建にご相談ください。
これまで多くのサウナ施設づくり手がけた実績をもとに、プライベートサウナにピッタリな製品の設置、オリジナルサウナの施工などどのようなご要望にも対応いたします。
例えば、秀建グループが開発したSAUNAGEは、ラグジュアリーなデザインや機能性を備え、商業利用にも対応できるプロ仕様のプライベートサウナです。
ホテルの客室にプライベートサウナを設置するなど、導入方法や施工も含めてトータルコーディネートが可能です。
プライベートサウナの施工実績もございますので、コンセプトや事業規模に合わせたプランもご提案可能です。
ほかにもさまざまなサウナ・温浴施設の施工実績がございますので、お気軽にご相談ください。
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